日本デジタル教科書学会
趣旨
GIGAスクール構想等により、ICT活用教育の優れた実践が日々生み出されています。実践を一つの学術研究と考えた場合、学術的な集会で発表され、査読を経た学術論文として公開されることは、本領域の研究の発展にとって重要であると考えられます。しかし、実践者は必ずしも学術研究の専門家ではないため、「学術研究として実践を公開したいが、学会発表や論文執筆の方法がわからない」という方もいらっしゃると思います。
日本デジタル教科書学会では、優れた実践を学術研究として積極的に公開することで、ICT活用教育に貢献したいと考えています。実践者から優れた実践を募集し、学術研究の専門家である本学会所属の研究者が協力することで、学会発表や論文執筆を支援するプロジェクトを行っています。優れた実践を学術研究として社会に公開したいと考える、熱意ある実践者を募集します。
なお、本プロジェクトは「実践研究論文化支援プロジェクト」（2021年～2024年）の後継として、学会発表支援を加えて実施するものです。
プロジェクトの流れ
まずはご応募ください。準備状況、お持ちの研究スキル、ご経験、ご希望等に応じて、学会発表の支援、論文執筆の支援等、支援のゴールを具体的にご相談し、決定します。ご相談は原則としてZoom等のオンライン会議システムを通して行います。
支援は原則として1名の支援者と連絡を取りながら、Zoom等のオンライン会議システム、メール等を用いて進めます。デジタル教科書学会年次大会での発表、あるいは、デジタル教科書研究への投稿を目指します。
経費については、応募者が日本デジタル教育学会の会員であれば、無料で支援いたします。ただし、学会発表の学会発表の参加費・旅費、その他研究に必要な経費等は自己負担でお願いします。
本プロジェクトにおいては、実践者のアイデアを最大限に尊重します。実践が研究者の仮説検証の場となることがしばしばありますが、本プロジェクトでは実践者主導で研究者が支援する立場をとります。
募集方法
応募期間
- 随時募集します。
応募条件
- 日本デジタル教科書学会の正会員であること
- 支援を受けた研究は、「デジタル教科書学会年次大会」で発表すること、あるいは「デジタル教科書研究」に投稿すること
- 幼稚園・保育園、小・中・高等学校、特別支援学校等、実践の場を自ら用意できること
- 必要であれば所属学校長等の承認が得られること（採択後に承認が得られる見込みがあれば可能、書面である必要はありません）
- 若手実践者を優遇します。
応募書類
- 氏名、所属校（実践の場）、連絡先メールアドレスを記入してください。
- 実践の概要を記述してください。
- 既に行っていて一定のデータが得られている場合でも、これから実践を行いたい場合でも、どちらでもかまいません。現時点での状況がわかるように記述してください。
- 対象学校種、学年、教科、学校・クラスの特徴、実践のねらい、（あれば）現在得られているデータ等、学会発表あるいは学術論文化したい実践の内容がわかるように記述してください。
- 研究協力者がいる場合にはその氏名・所属等を明示してください。
- 国・自治体・企業等から資金提供を受けている場合には明示してください。
- 本応募のために特別な書類を作る労力は最小限で結構です。たとえば、既発表の資料（学会・研究会発表の抄録等）を添付し、そこに補足情報を加えていただくという形で十分です。
応募先・お問い合わせ先
- 以下のメールアドレスにご応募ください。
- tr-project@js-dt.jp
- 「実践研究学会発表・論文化支援プロジェクト」への応募であることを明記してください。
- 受付時に返信をします。応募後返信のメールが来ない場合には、確認のメールを送ってください。
- お問い合わせも上記メールアドレスまでお願いします。
本プロジェクトのコーディネーター
コーディネーター
- 高瀬浩之（東京都立南葛飾高等学校）
- 坂田陽子（愛知淑徳大学）
- 島田英昭（信州大学）
支援予定の研究者
- 坂田陽子（発達心理学・認知心理学）
- 島田英昭（教育心理学・認知科学）
- 久富望（教育情報学・教育現場勤務有り）
- その他、学術研究の専門家
その他留意事項
- 支援は無料で行います。ただし、学会発表の参加費・旅費、その他研究に必要な経費等は自己負担でお願いします。
- 支援はボランティアで行うため、支援時間が限られます。そのため、支援に十分な時間が必要と見込まれる場合には、大学院進学等をお勧めすることがあります。
- 学会発表・学術論文の著者に支援者を加えるかどうかは、各学術分野の倫理的な基準に従い、相談の上決定します。
- このプロジェクトは当学会公認です。
以上