日本デジタル教科書学会

趣旨

GIGAスクール構想等により、ICT活用教育の優れた実践が日々生み出されています。実践を一つの学術研究と考えた場合、論理的で説得的な論が十分に展開され、査読を経た学術論文として公開されることは、本領域の研究の発展にとって重要であると考えられます。しかし、実践者は必ずしも実践効果の定量的評価や論文執筆の専門家ではないため、「学術研究として実践を公開して貢献したいが、論文執筆の方法がわからない」という方もいらっしゃると思います。

日本デジタル教科書学会では、優れた実践を学術研究として積極的に公開することで、ICT活用教育に貢献したいと考えています。

本学会では、実践者から優れた実践を公募し、実践効果の定量的評価や論文執筆の専門家である本学会所属の研究者が協力することで、査読論文としての公開を支援するプロジェクトをはじめます。本学会編集委員会と連携し、本プロジェクトの特集論文として、本学会の学会誌「デジタル教科書研究」への掲載を目指します。特に、優れた実践を学術研究として社会に公開したいと考える、熱意ある若手実践者を募集します。

プロジェクトの流れ

支援を希望する実践者を募集します。その中から研究者の人的資源に応じて支援する実践を決定します。その後、Zoom等のオンライン会議、メール等を用いながら、実践の内容、データ取得やデータ分析、論文執筆の方法について研究者と協議しながら進めます。1年以内を目処に、デジタル教科書研究への投稿を目指します。

本プロジェクトにおいては、実践者の考えを最大限に尊重します。実践が研究者の仮説検証の場となることがしばしばありますが、本プロジェクトでは実践者と研究者は対等、あるいは実践者主導で研究者が支援する立場をとります。

支援件数

  • 1~2件の予定
  • 若手実践者を優遇します。
  • できるだけ多くの支援をしたいと考えていますが、研究者の人的資源に応じて増減します。ご了承ください。

募集方法

期間

  • 2021年11月1日~12月31日

応募条件

  • 日本デジタル教科書学会の正会員であること
  • 支援を受けた研究の論文は「デジタル教科書研究」に投稿すること
  • 幼稚園・保育園、小・中・高等学校、特別支援学校等、実践の場を自ら用意できること
  • 必要であれば所属学校長等の承認が得られること(採択後に承認が得られる見込みがあれば可能、書面である必要はありません)

応募様式

  • A4版で1~5枚程度、様式自由(応募例はこちらをご覧ください)
  • 氏名、所属校(実践の場)、連絡先メールアドレスを記入してください。
  • 若手実践者であれば、年齢あるいは教員経験年数等、若手であることが分かる情報を記入してください。若手の定義は特に行いません。
  • 実践の概要を記述してください。
    • 既に行っていて一定のデータが得られている場合でも、これから実践を行いたい場合でも、どちらでもかまいません。現時点での状況がわかるように記述してください。
    • 対象学校種、学年、教科、学校・クラスの特徴、実践のねらい、(あれば)現在得られているデータ等、論文化したい実践の内容がわかるように記述してください。
  • 研究協力者がいる場合にはその氏名・所属等を明示してください。
  • 国・自治体・企業等から資金提供を受けている場合には明示してください。
  • 本応募のために特別な書類を作る労力は最小限で結構です。たとえば、既発表の資料(学会・研究会発表の抄録等)を添付し、そこに補足情報を加えていただくという形で十分です。

応募・お問い合わせ先

  • 以下のメールアドレスに、様式をPDFファイルで添付の上提出してください。
    • tr-project@js-dt.jp
  • 「実践研究論文化プロジェクト」への応募であることを明記してください。
  • 受付時に返信をします。応募後返信のメールが来ない場合には、確認のメールを送ってください。
  • お問い合わせも上記アドレスまでお願いします。

支援者決定までのプロセス

  • はじめに、本学会においてすべての応募内容を確認します。
  • 必要に応じてヒアリングをさせていただきます。その際は、Zoom等の遠隔会議システムあるいはメールを用います。
  • すべての応募者に結果のご連絡をします。
  • 支援決定までの期間は、1~2ヶ月を予定しています。

本プロジェクトのコーディネーター

コーディネーター

  • 高瀬浩之(千葉県松戸市立和名ケ谷中学校)
  • 坂田陽子(愛知淑徳大学)
  • 島田英昭(信州大学)

支援予定の研究者

  • 坂田陽子(発達心理学・認知心理学)
  • 島田英昭(認知心理学・教育心理学)
  • 久富望(教育情報学・教育現場勤務有り)
  • その他、実践効果の定量的評価や論文執筆を専門とする研究者

その他留意事項

  • 支援は無料で行います。また、研究にあたっての経費は自己負担ですが、支援に経費がかかることはありません。
  • 論文の著者に支援者を加えるかどうかは、各学術分野の倫理的な基準に従い、相談の上決定します。
  • なおこのプロジェクトは当学会公認です。

以上